第6回ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）は、2026年3月4日に開幕し、1次ラウンドがスタートしました。日本は3月6日の台湾との初戦に臨み、13－0で7回コールド勝ちを収めました。続く8日の韓国戦でも8－6の接戦を制し、開幕2連勝となりました。
しかし、これらの試合の模様は民放で放送されませんでした。つい数年前まで当たり前だった「みんなでテレビをつけて応援する」という風景が、気づけば静かに姿を変えつつあります。WBCの全試合はNetflixが独占放映しており、地上波・BS・CSでは一切視聴できません。
2023年大会の日本向け放映権料は約30億円でしたが、2026年大会では報道ベースで約150億円に達しました。わずか3年で5倍という異例の高騰です。1試合あたりの放映権も20億円規模に跳ね上がり、地上波テレビ局が広告収入で回収できる水準を完全に超えてしまいました。つまり、テレビ局は「放送しなかった」のではなく、「放送したくても買えなかった」というのが本当のところです。
その舞台裏で動いているのが、Netflixという巨大な配信企業です。Netflixは全47試合の完全独占契約を結び、日本向けの放映権を全面的に取得しました。視聴率の低下や広告単価の下落が続くテレビ局に対し、世界規模のサブスクリプション収入を持つNetflixは、巨額の投資を可能にしています。
Netflixは190以上の国でサービスを展開する世界最大級の動画配信企業で、映画やドラマだけでなく、スポーツやライブ配信にも積極的に投資しています。WBCの独占放映は、まさにその戦略を象徴する出来事です。スポーツの主戦場が、いよいよ配信サービスへと移り始めたのだと実感します。
しかし、この変化は決して小さくありません。地上波はテレビさえあれば誰でも無料で視聴できましたが、配信サービスは有料加入が前提です。その結果、ライト層（コアファンではない一般視聴者）や高齢者層が試合から離れやすくなり、スポーツ中継との距離がさらに広がるという悪循環が生まれています。
アメリカでは、スポーツ中継が配信サービスで独占されることはすでに一般的です。MLBやNFL、NBAといった主要スポーツでも、特定の試合がApple TV+やAmazon Prime、Peacockなどでしか視聴できないケースが増えており、「テレビで見られない試合がある」ことは当たり前になっています。巨額の放映権料を背景に、配信サービスが権利を獲得し、テレビ局が太刀打ちできなくなる構図が完全に定着しているのです。
WBC2026のNetflix独占は、こうした潮流が日本にも本格的に押し寄せてきたことを示す象徴的な出来事です。私たちが長く親しんできた「地上波を中心としたスポーツ文化」は、いま静かに転換点を迎えています。スポーツの見え方や楽しみ方、そして語られ方がこれからどのように変化していくのか。まさにその変化のただ中にいるのだと感じます。
